今後の経営を考える上で、重要なキーワードになるであろう「オープネス」。経営者はオープネスをどのように企業経営に取り入れていくべきだろうか。北野唯我氏に話を聞いた。

「オープネス」の高さには企業によって様々な形がある

撮影:森口新太郎
(撮影:森口新太郎)

――著書の中では、日本において「オープネスが高い」企業として、リクルート、ファーストリテイリング(ユニクロ)、ソフトバンクといった企業の名前が挙がっています。

名前の挙がった3社の中でも、それぞれの「オープネス」には違いがあると思います。

たとえばリクルートホールディングスは、おそらくほぼすべての項目において、開放性が高い会社でしょう。同社で使われている「Will Can Must」というフレームワークに代表されるように、非常に高い自己開示性が求められる文化もあります。

一方で、ソフトバンクはトップである孫さんが、SNS上でコミニュケーションしていることなどに代表されるように、非常に経営開放性が高い会社だと言えるでしょう。また、ファーストリテイリングは人事評価や人事制度がグローバルでフラットであるという点において情報開放性が高いと言えます。

――ひと言で「オープネス」と言っても、構成する3つの要素のどれが高いのかは企業によって異なるということですね。一方で、多くの日本企業は「オープネス」が低いという指摘もありましたが、それは日本の雇用形態などが影響しているのでしょうか。

影響はあると思いますね。歴史的な背景を見ても、いわゆる村社会的な閉鎖社会だった部分があります。

もうひとつガバナンスの観点から見ると、資本市場からのプレッシャーがあまり強くなかったという部分も大きいと思います。経営に対する株主からの「情報を公開しろ」というプレッシャーもそれほど強くなかったため、クローズドでも許されていたという背景はあるでしょう。

――経営者はどのように「オープネス」を高めていくべきでしょうか。

オープネスは高すぎても、それほど意味はありません。

たとえば、「情報開放性を高めよう」という文脈で、「全員の給料を公開します」と言われたら、さすがに抵抗がありますよね。「会議室を全部ガラス張りにしましょう」と急に言われても、それが良いのか悪いのか判断しづらい部分があると思います。

一方で、自分が中途入社組だったとして、過去自分と同じ部署の人が使った資料や提案書がすべて検索できるようになったという話であれば、素直にありがたいと思うでしょう。

つまり、「オープネスは重要である」と言っても、やりすぎは問題なわけです。日本のこれまでのカルチャーともマッチしない部分も多いでしょう。現状よりは、高めたほうがいいとは思いますが、必ずしもすべてをオープンにする必要はないと思います。

本音はコミュニケーションの中で引き出す

撮影:森口新太郎
(撮影:森口新太郎)

――オープネスの裏付けになっているのは、オープンワーク社のクチコミデータです。現状でも企業はアンケートなど様々な形で従業員の声を吸い上げようとしていますが、こうした施策との違いはあるのでしょうか?

大前提として、人間はあまり本音を言いません。特に日本人は本音を言わない。

ある求人サイトのデータによると、「退職理由を会社に伝える際に、本当のことを言ったか?」という質問に対し、「本当のことを言った」という割合は5割を切っていました。つまり、半分以上は、本当の退職理由を言わずに去っていくわけです。

彼らが、本当のことを言わない理由は、「言ってもメリットがないから」という非常にわかりやすいものです。つまり、「本音を話すことによるメリット」を作らない限り、オープネスを高めることは不可能なのです。

なので、私はアンケートなどをする際は実名の方が良いと考えています。会社で実際にやってみるとわかると思うのですが、匿名でやると、責任感のある発言とない発言が混ざってしまいます。であれば、実名で書いてもらって、きちんと意見をしてくれた人にポジティブなフィードバックを返す方が、効率が良いでしょう。

また、今の職場に対して、100%ポジティブもしくは100%ネガティブというのはどちらもあり得ません。だからこそ、ポジティブに感じてもらう割合を増やすために、従業員から意見を出してもらったら、必ず反応していくことが重要なのです。

「アンケートを取って終わり」では経営開放性が高まることはありません。何故なら、本音というのは、コミュニケーションのなかでしか出てこないからです。アンケートをとって、いきなり本音が聞けるようなら誰も苦労しません。だからこそ、対話によって本音を引き出していくというのが、現実的かつ重要なのです。

こうした取り組みが難しいようであれば、それこそオープンワークのクチコミデータのような外部の力を借りても良いでしょう。

――オープネスの高まりが、企業の業績に好影響を与えることは論文などでも指摘されています。何故オープネスが業績の向上につながるのでしょうか?

これは、様々な側面から分析可能なのですが、一つ大きな要素として、従業員の心理的安全性が確保される点があると思います。

多くの人にとって、「挑戦と安心」は対になっているものです。「背水の陣」でことに臨めるのは一部の異常な人間だけで、ほとんどの人は、安心できる場所があるから挑戦できる。

「満足度が高い」「風通しがいい」と従業員が感じている企業では、挑戦して仮に失敗したとしても、「戻って来られる場所がある」という安心感があるわけです。会社が成長していくうえでは、必ず何かしらの変化が必要ですし、新しいことに常に挑戦し続ける必要があります。そうでなければ必ず会社は衰退していきます。

つまり、「オープネス」が高く、挑戦がしやすい企業は変化に強く、だからこそ業績も伸びやすいというメカニズムがあると思います。

また、例外はあるにしても「風通しのよい会社の方が業績が良い」ということ自体は、多くの人が感じていたことだと思います。しかし、これまで、それを客観的に証明するデータがありませんでした。しかし、現在では蓄積されたクチコミデータによって、「風通しの良さ」「雰囲気の良さ」を数値化することが可能になりました。

ピーター・ティールが言っている「誰もが気づいてないけど、あなただけが知っている真実」、この場合は、「職場の雰囲気のスコアの変動」が可視化されるようになったというわけです。